SESで残業拒否できる？断れるケースの見分け方と適切な対応を知ろう

「今日も残業…本当は拒否したいけど、SESだから仕方ないのかも」

そんな葛藤を抱えながら働いているSESエンジニアは、少なくありません。

常駐先の指示で長時間労働が続くような状況では「これって断れるの？」「拒否したらトラブルになるのでは？」と悩んでしまう方も多いです。

結論から言えば、SESエンジニアであっても、すべての残業命令に従う必要はありません。

状況によっては、法的に正当な理由をもって残業を拒否することが可能です。

ただし、拒否できるケースとできないケースの違いや、適切な伝え方・手順を誤ると「職務命令違反」や「信頼低下」といったリスクにつながることもあります。

本記事では、以下の内容について詳しく解説しています。

• SESエンジニアが残業を拒否できる具体的なケース
• 拒否できない場合の判断基準
• トラブルを避けるための正しい対応ステップ
• 残業を拒否する時に気をつけるべき3つの注意点

「無理のある働き方を変えたい」「契約に沿った働き方をしたい」と考えている方は、ぜひ最後までお読みください。

残業トラブルを防ぎ、働き方を改善するヒントがきっと見つかります。

SESで残業拒否できる？

結論から言えば、SESでも残業を拒否できるケースはあります。

SESエンジニアは、準委任契約のため「労働時間の提供」が主な役割で所属企業（SES企業）からの指示に従って働くのが基本です。

そのため、SESでは比較的残業が発生しにくいとされていますが、実際には多くのエンジニアが残業に悩まされているのも事実です。

その背景には、以下のような理由があります。

• 客先のスケジュールに左右される
• 契約内容の曖昧さ
• みなし残業・サービス残業

常駐先での勤務では、SES企業の管理が行き届きにくく、不当に長時間労働を強いられるリスクもあるため、注意が必要です。

特に「納期が迫っているから」「チームでやっているから」などの曖昧な理由で残業が続いている場合は、1度契約内容を見直すべきです。

ただし「残業＝悪」というわけではありません。

大切なのは、自分がどのようなケースで残業を受け入れるべきか・拒否すべきかを判断できるようにしておくことです。

SESで残業拒否できる3つのケース

SESという契約形態や、労働基準法に定められたルールを正しく理解すれば、残業を拒否しても問題のない場面はあるのです。

以下の3つのケースであれば、基本的には残業を拒否できます。

1. 違法な残業を指示された
2. 客先のみに指示された
3. 36協定が結ばれていない

それぞれ詳しく解説します。

1.違法な残業指示をされた

法律で定められた残業時間の上限を超えるような指示は、エンジニアが拒否しても問題ありません。

労働基準法では、原則として1日8時間・週40時間を超える労働を行うには、企業と従業員との間で「36（サブロク）協定」を締結し、届け出を行う必要があります。

加えて、36協定を結んでいたとしても、残業の上限には法律で明確な基準が設けられています。

• 月45時間以内
• 年360時間以内

これらを常態的に超える残業は原則として違法となり、命じられても従う義務はありません。

特に、深夜（22時以降）や休日を含めた長時間の労働が恒常的に続いていれば、それは「サービス残業」や「過重労働」に該当するため、労働法違反にあたる行為です。

2.客先のみに指示された

SESエンジニアは、原則として客先ではなく、自社（所属しているSES企業）からの指示に従う立場です。

これは、SES契約が「準委任契約」と呼ばれる契約形態であることが関係しています。

この契約形態では、あくまで業務の遂行自体を引き受ける形となっており、法的に指揮命令権はSES企業側にあります。

そのため、客先が直接エンジニアに対して残業を命じることには、本来法的な効力がないとされています。

しかし、現場では「納期が迫っているので今日中に仕上げてほしい」など、事実上の残業依頼が客先から直接入るケースも珍しくありません。

このような場合は、自己判断で残業に応じるのではなく、まずは必ず所属SES企業に報告し、正式な指示を仰ぎましょう。

勝手に残業を行ってしまうと、労働時間管理が適正に行われなかったり、後々のトラブルにつながったりする恐れがあります。

3.36協定が結ばれていない

労働基準法では、法定労働時間を超えて労働者に残業を命じる場合、「36（サブロク）協定」の締結が必須です。

この協定は、正式には「時間外・休日労働に関する協定届」と呼ばれ、会社と労働者の代表、または労働組合が書面で結ぶことで、残業が法的に可能になります。

つまり、SES企業と労働者の間で36協定が結ばれていない場合、その企業は原則として法定時間を超える残業を命じることができません。

36協定が締結されているかどうかは、普段の業務ではあまり意識する機会がないかもしれません。

自分のSES企業に36協定があるのか不明な場合は「就業条件明示書」「労働契約書」「社内規定」「就業規則」などを確認しましょう。

これらの書類には、時間外労働に関する記載があるはずです。

また「36協定があるから、どんな残業命令にも従わなければならない」わけではないという点も覚えておきましょう。

SESで残業拒否できない3つのケース

残業を拒否できるケースがあるのは事実ですが、すべての残業を拒否できるわけではありません。

特に、SESエンジニアとして客先常駐している場合は、契約内容や就業規則、業務の緊急度などをふまえて判断する必要があります。

ここでは「残業を断れない3つの代表的なケース」を分かりやすく解説します。

1.就業規則で残業命令が規定されている

就業規則や労働契約書に「業務上必要な場合、残業を命じることがある」と明記されている場合、その指示には法律上の拘束力が生じます。

このような規定がある場合は、合理的な範囲での残業であれば従う義務が発生し、正当な理由なく拒否すると「職務命令違反」と判断される可能性もあるのです。

ただし、これは以下の前提を満たしている場合に限られます。

• 36協定の範囲内であること
• 健康・安全を損なわないこと

就業規則に従う義務がある一方で、残業が慢性的に続いている場合は、労働者には改善を求める権利があることも忘れてはいけません。

2.一般的な水準の業務遂行が求めらている

プロジェクトの進行状況によっては、どうしても一時的な残業が発生することがあります。

特にSES契約で稼働するエンジニアにとって、通常の業務範囲内で発生する合理的な残業は「業務遂行の一部」と見なされ、原則拒否はできません。

たとえば以下のようなケースでは、残業がやむを得ないものとして扱われる傾向があります。

• システム障害など緊急対応が必要な場面
• 納期前のテスト対応や不具合修正
• 顧客対応が長引いた場合

こうした場面では「拒否する」ことがかえって業務の妨げになると見なされ、トラブルにつながる可能性もあります。

ただし、あくまで「常識的な範囲内」での残業に限られるため、長時間労働の常態化や不当な指示かどうか判断して対応しましょう。

3.正当な理由がない

「今日は疲れたから早く帰りたい…」

このような私的な理由だけで残業を断ることは、原則として認められていません。

労働契約書や就業規則に従った業務命令に対し、正当な理由なく従わなかった場合は「職務命令違反」と見なされるリスクもあります。

以下のような客観的で明確な理由がある場合のみ、残業は拒否できます。

• 医師の診断書が出ているなど、健康上の問題
• 所属企業との契約上、残業が明示的に禁止または想定外である
• 労働時間が36協定の上限を超えており、違法な残業といえる

このような場合は、正当な根拠に基づき残業を拒否することが可能です。

残業がつらいと感じているならば、自分の体調や業務負荷について、所属企業にきちんと相談・申告することが大切です。

相談する際は、以下のようなポイントを整理しておくと、話がスムーズに進みやすくなります。

• どのくらいの頻度で残業が発生しているか
• 残業が体調や生活に与えている具体的な影響
• 契約条件とのズレ

正当な理由をもって冷静に対応することで、自身の立場を守りながら働き方を見直すきっかけにもなります。

SESで残業を拒否したいときのステップ

「残業はしたくないけど、断っても大丈夫？」

そんなとき大切なのは、感情的に「やりません」と断るのではなく、冷静に段階を踏んで対応することです。

特にSESでは、客先常駐で働くことが多いため、自社と客先の関係性に配慮しながら進める必要があります。

ここでは、残業を拒否したいときに取るべき4つのステップを紹介します。

1. まずは所属企業に相談する
2. 契約内容を確認する
3. 冷静に客先に伝える
4. 外部の窓口に相談する

Step1.まずは所属企業に相談する

残業を拒否したいと思ったとき、最初に行うべきなのは「所属しているSES企業への相談」です。

SESエンジニアは、常駐先ではなく、SES企業との間に雇用契約があるため、あくまで自社の指揮命令系統に従うべき立場です。

そのため、たとえ客先で直接「今日は残業できません」と断りたくなっても、自己判断でその場で伝えてしまうのは避けましょう。

まずは、自社の営業担当や人事、上長などに対して、具体的に整理して報告しましょう。

可能であれば、以下のようなポイントをメモしておくと、スムーズに話を進められます。

• 残業が発生した日時と時間数
• 残業の指示がどこから来たか（客先か自社か）
• 体調や生活への具体的な支障（睡眠不足、通院、家庭への影響など）
• 継続的な傾向か、突発的なものか

Step2.契約内容を確認する

残業を拒否する際には、自分がどのような条件で働いているのかを正しく把握することが大切です。

そのためにはまず、労働契約書や就業条件明示書、雇用契約書などの内容を確認しましょう。

これらの書類には、以下のような重要な労働条件が明記されています。

• 時間外労働（残業）の有無
• 稼働時間の上限や想定勤務時間
• 残業手当の支給条件
• 休憩時間や休日の取り扱い

自分の契約内容を正確に理解しておくことで「この残業命令は契約違反ではないか？」といった判断の材料になります。

また、所属企業や客先に説明する際にも、事実に基づいた冷静な対応が可能になります。

契約書を確認しても内容が分かりづらい場合や、実際の運用と食い違っているように感じる場合は、人事担当や営業担当に遠慮なく質問しましょう。

特にSESエンジニアは、客先と所属企業、双方の関係性の中で働く特性があるため、契約内容と実務とのギャップが生じやすい側面があります。

だからこそ、契約条件を把握して、早めに確認・相談することが、不要な残業やトラブルを回避するためのカギになります。

Step3.冷静に客先に伝える

所属企業に相談した結果、必要であれば自分自身で客先へ状況を説明しなければならない場面もあります。

このとき最も大切なのは、感情的にならず、冷静かつ丁寧に対応する姿勢です。

「残業はできません」「やりたくありません」といった断定的で角の立つ言い方は避けましょう。

「所属企業に確認したところ、残業の対応が難しい状況です」

「契約上の条件を踏まえ、調整が必要になるかと思います」

また、口頭だけで済ませず、できるだけメールやチャットなど“記録に残る形式”でやり取りすることをおすすめします。

「言った・言わない」のトラブルに発展するリスクを減らし、上司や所属企業への報告の材料にもなるからです。

トラブルの火種になりそうな場面こそ丁寧に、事実ベースで対応する姿勢が大切です。

Step4.外部の窓口に相談する

残業の強要や不当な労働環境に悩んでいても「会社に言いづらい」「誰に相談していいか分からない」と感じる人は少なくありません。

所属企業に相談しても改善が見られない場合や、そもそも相談できる雰囲気ではない場合は、外部の公的機関への相談を検討しましょう。

代表的な相談先には、以下のような窓口があります。

1. 労働基準監督署
2. 総合労働相談コーナー（厚生労働省）
3. 合同労組・ユニオン

こうした機関は「まだそこまで大ごとではないかもしれない」と感じる段階でも相談可能です。

無理な残業を我慢し続けることは、心身の健康を損なうリスクもあります。

問題が深刻化する前に、自分の状況を客観的に整理し、法的なアドバイスを受けることが重要です。

SESで残業拒否する時の注意点

SES契約でも残業を拒否することは法的に認められた権利です。

しかし、伝え方や手順を間違えると「職務命令違反」「現場トラブル」「評価低下」など、思わぬ不利益につながる恐れもあります。

以下の3点を押さえておけば、自分の健康と労働環境を守りながら、トラブルを避ける冷静な対応が可能になります。

• 明確な理由を伝える
• 適切な報告ルートを踏む
• 現場の状況を考慮する

「断るべきか迷っている」

「どう伝えるのが正解か分からない」

このような時は、ここで紹介する注意点がきっと役に立つはずです。

明確な理由を伝える

残業を拒否する場合、最も重要なのは「感情ではなく事実に基づいた明確な理由」を伝えることです。

たとえば、以下のような客観的な根拠があると、説得力が格段に高まります。

• 契約上の稼働時間を超えている
• 長時間労働が体調や生活に影響している
• 36協定の上限を超える違法な残業である

もし体調不良が原因であれば、医師の診断書など第三者による証明書類を用意することで、よりスムーズな交渉が可能になります。

また「やりたくない」「無理です」ではなく「契約上の上限を超えているためご相談させてください」といったように、伝え方にも注意が必要です。

明確な理由を伝えることで、自分の立場や健康を守ることにつながります。

適切な報告ルートを踏む

残業を拒否する際は、必ず所属するSES企業に相談・報告することが鉄則です。

常駐先での業務にあたっていても、SESエンジニアの雇用主はあくまでSES企業であり、指揮命令権もSES企業側にあります。

そのため客先で残業を命じられたからといって、その場で「できません」と断るのは避けるべき行動です。

こうした自己判断は、トラブルや評価の悪化を招く可能性があります。

まずは、営業担当・人事担当・直属の上司など、自社内の適切なルートで状況を共有しましょう。

「残業の頻度と時間」「契約条件とのズレがあるかどうか」など、事実を細かく伝えると、スムーズに対応が進みます。

正しい報告ルートを踏むことで、自身の立場や信頼性を守りつつ、企業側にも状況の改善を正式に求めることが可能です。

現場の状況を考慮する

SESエンジニアであっても、残業を拒否する権利は認められていますが、タイミングや伝え方を誤ると、信頼を損なってしまう恐れがあります。

たとえば、以下のような状況で一方的に「残業はできません」と伝えると、「責任感に欠ける」と捉えられたり「業務不履行」と判断されるリスクもあります。

• システム障害やバグ対応など、緊急トラブルの発生時
• プロジェクトの納期直前で、チームが総出で対応している場面
• 顧客からの重要なリクエストが入った直後

単なる自己都合の拒否と誤解されやすく、常駐先や自社との関係悪化にもつながりかねません。

残業を断る場合は、残業発生の背景や緊急度を把握したり、チーム全体の負荷状況や作業分担のバランスを見極めて判断しましょう。

どうしても残業が難しいのであれば、SES企業に相談して代替案を提示するなどして柔軟に対応しましょう。

現場の状況をきちんと理解しつつ、自分の事情も正しく伝えられれば「断るべき場面」と「協力すべき場面」の見極めができるSESエンジニアとして評価されます。

まとめ

SESエンジニアであっても、違法な残業や不当な業務命令に対しては拒否する権利があります。

しかし、契約内容や就業規則に則った合理的な残業命令であれば、業務命令として従う義務があるケースも少なくありません。

重要なのは、感情的に「やりたくない」と主張するのではなく、法的根拠や契約条件、自身の健康状態といった客観的な情報をもとに、適切に対応することです。

また、働く環境を選ぶことも「自己防衛」のひとつです。

SES業界では、プロジェクトの稼働状況や常駐先によって、エンジニア側の希望や状況が軽視されてしまう場面もあります。

そのような中で、安心して働くためには「そもそも自分を尊重してくれる企業」を選ぶことも重要な対策のひとつです。

私たち「ESES」は、そうしたエンジニアの悩みに真正面から向き合うSES企業のひとつです。

弊社では以下のような取り組みを通して、納得と安心感を持って働ける環境づくりを行っています。

• 残業の有無や条件を含めた契約内容の透明な共有
• 実働時間と報酬が見合うよう、給与体系の改善
• エンジニア本人の希望やキャリアプランを尊重したアサインの工夫
• 業務負担や労働環境に対する随時の相談・是正対応

「労働環境に不安なく働きたい」

「残業や契約条件で悩まされることなく、キャリアを築きたい」

「労働条件に納得しながら働いて、希望のキャリアを歩みたい」

このような想いをお持ちの方は、ぜひESESでの働き方も選択肢のひとつとして検討してください。